健康診断の実施だけでは不十分です。効果的な事後措置を行うことで、従業員の健康リスクを低減し、生産性の向上にもつながります。本記事では、産業医として押さえておきたい事後措置の進め方を解説します。

## 事後措置の重要性

健康診断は、労働者の健康状態を把握するための手段であり、目的ではありません。健診結果に基づいて適切な事後措置を行うことで、疾病の早期発見・早期治療や生活習慣の改善につながります。

## 効果的な事後措置の進め方

1. **結果の分析と優先順位付け**
– 健診結果を分析し、緊急性の高い者から対応する
– 経年変化を確認し、悪化傾向にある者を抽出する

2. **面談の実施**
– 要医療・要精密検査の者には、受診勧奨を行う
– 生活習慣の改善が必要な者には、具体的なアドバイスを行う

3. **職場環境の改善**
– 部署ごとの健診結果を分析し、職場環境の改善につなげる
– 長時間労働や過重労働が健康に与える影響を評価する

4. **フォローアップ**
– 受診勧奨を行った者の受診状況を確認する
– 生活習慣の改善状況を定期的に確認する

## 事例紹介：IT企業での取り組み

A社（従業員300名のIT企業）では、健康診断の事後措置として以下の取り組みを行いました。

1. 健診結果に基づき、リスク別に従業員をグループ分け
2. 高リスク者には産業医面談を実施し、受診勧奨
3. 中リスク者には保健師による生活習慣改善指導
4. 全従業員向けに健康セミナーを開催

この結果、翌年の健康診断では、要医療者の減少と生活習慣病リスクの低下が見られました。

## まとめ

効果的な事後措置は、従業員の健康維持・増進だけでなく、企業の生産性向上や医療費削減にもつながります。産業医として、事業者と連携しながら、効果的な事後措置を進めていきましょう。